明治･大正･昭和･平成･令和　値段史

・できるるだけ長期的な推移が見られるような出典を採用しています。
・小売物価などは年間（1-12月）平均値が多いですが、特定商品や公共料金などは年末の値です。
　ＧＤＰ統計などは年度（4-翌3月）の数字です。　人口（10/1）、初任給（4月）のように、特定時期の値もあります。
　それぞれの注記のところをご参照ください。
・ブラウン数字は、はしりのころの特徴的な数字、または近年のレガシーのおおよその数字です。
・数字を（　）で囲ってあるのは、参考値、推定値、またはアバウトな数字です。
・原典の数字を丸めたり、１～２銭のように範囲で表示している場合があります。
　表示方法は、筆者の嗜好に依存します。
・イタリック体は、暫定値です。
・☆は、補足説明、または蛇足説明です。
・数字の頭に ﾟ印があるのは、小売価格ではなく、生産者の出荷価格です。
・数字の頭に *印があるのは、平成以降の外税価格です。

年 消費税率 備考 １９８５ 昭和６０年 ０ １９９０ 平成２年 ３％ 平成元年４月制定 １９９５ 平成７年 ↓ ２０００ 平成１２年 ５％ 平成９年４月改定 ２００５ 平成１７年 ↓ ２０１０ 平成２２年 ↓ ２０１５ 平成２７年 ８％ 平成２６年４月改定 ２０２０ 令和２年 １０％ 令和元年１０月改定 軽減税率は８％

・これまで５年ごとの数字でしたが、２０２１年から毎年の数字を出そうとしています。
・数字が出たものから順次埋めていきます。 数字が発表されるのは、およそ次の時期です。
　　　　５月　日本不動産研究所・市街地価格指数(３月値)
　　　　８月　Economist社・"The Big Mac index"(Jul.）
　　　１０月　総務省・人口推計(１０月概算値)
　　　１２月　文科省・学校基本調査(進学率；４月値)
　　　　　　　各種公共料金（年末値)、特定商品の価格(年末値）、外為レート(年末値)、日経平均（年末値)
　　　翌１月　東京都・小売物価統計(年平均）、 東京都・消費者物価指数(年平均）、 東京都中央卸売市場・市場統計情報(年平均）
　　　　　　　日銀・企業物価指数(年平均）、 日銀・通貨流通高(年末値)
　　　　　　　田中貴金属・貴金属価格情報(年平均）、 不動産経済研究所・マンション市場動向(年平均）
　　　　　　　ＩＭＦ・World Economic Outlook（世界の消費者物価指数；年平均）
　　　翌２月　総務省・家計調査(消費支出、エンゲル係数；年平均）、 総務省・労働力調査（農林業の割合；年平均）
　　　翌３月　厚労省・賃金構造基本統計調査（所定内給与；年平均）、 総務省・人口推計(１０月確定値)
　　　翌７月　財務省・一般会計歳出決算(年度計）、 厚労省・簡易生命表(平均寿命；年平均）
　　　翌９月　国税庁・民間給与実態統計調査(年度計）
　　　翌１２月　内閣府・ＧＤＰ統計(年度計；５月に１次速報、６月に２次速報）
　　　不定　　John C.McCallum・"Memory Prices 1957+"（コンピュータのメモリー；年平均）
☆令和４年、総務省（東京都）の小売物価統計でカメラ、パソコン、テレビなどが調査対象から除外された。
　ＰＯＳ情報を使えということらしいのだが、一般人には利用しづらい。

・推奨ブラウザは Mozilla Firefox です。
・最終更新：２０２３年９月。